【10/15 開催】失った自然検索からのCVを取りもどす2つの方法｜流入減のまま受電3.3倍・AI対策3ヶ月で問い合わせ2.2倍の事例

10/15（木）12:00〜13:00に「失った自然検索からのCVを取りもどす2つの方法」説明会を開催します。

最近、AI OverviewsやAIモードの普及、度重なるコアアップデートにより、「自然検索からの流入が減り、コンバージョンも一緒に減ってしまった」というご相談が以前にもまして増えてきました。特に初めてご相談いただく方の95%以上はこのようなお話です。

今回の説明会では、弊社が支援した2つの成功事例をもとに、「自然検索からの流入減により失ったCVを取りもどすための方法」を解説します。結論から言うと、やるべきことは次の2つです。

字面だけ追うと当然の内容なのですが、重要なのは「どこまでやりこんでいるか」です。

ご相談いただく方のサイトではほとんど、私たちが必要だと感じる基準までやっていない（＝まだ改善できるところが数多く残されている）と感じます。

今回の説明会は、SEOやオウンドメディアに取り組んできたものの、流入減とともに問い合わせが減っている企業のマーケティング責任者、経営者向けの内容です。

という方は、ぜひご参加ください。

【概要】

説明会に無料で申し込む

検索からの流入が減っても
コンバージョンは取り戻せる

まずお伝えしたいのは、「PVが減った＝SEOが終わった」ではないということです。

バズ部が支援するクライアント20社へのヒアリング（2025年10月時点）では、AIの影響でPVが2割程度減少している一方、CV数は水準を維持しているケースが8割に上りました。

この結果から、私たちは次のように見ています。

つまり、流入減でCVが落ちているサイトほど、手の打ちどころが残されているということです。そのうえで、失ったCVを取りもどす方法は2つあります。

【方法1：SEOでCVを取り返す】
流入が4割以上減少、
コンバージョンを約3.3倍に増加させた取り組み

1つ目の方法は、既存のSEO資産でCVを取り返すことです。

流入が落ちたとき、多くの企業は「記事を増やす」か「順位回復をさせる」という選択をします。（実際にご相談に来られた方の多くがそうでした。）

しかし、どちらも「アクセス（分母）を取りもどし、コンバージョン（分子）を取り戻す」という発想であり、検索環境そのものが変わり続けている今、かつての流入が戻る前提で動くのは危うい判断です。

私たちが重視しているのは、流入ではなくCVを取りもどすこと。CVの導線に改善の余地が残されていれば、ブログメディアは流入が落ちてもCVを増やせると考えているからです。

実際に、大阪の大手司法書士法人様の事例では、月間アクセスが最盛期の45万PVから25万PVまで落ち込み、受電数も月60件程度まで減少していました。記事を増やしても、本文をリライトしても、問い合わせは戻らない状態でした。

そこで私たちは、新規記事を1本も追加せず、既存約600記事に対して次の取り組みを行いました。

取り組み1：カテゴリ別のバナーを作成する

もともとは、どの記事にも同じ内容のバナーが1種類置かれているだけでした。

しかし、相続登記を調べている読者と、離婚問題を調べている読者では、抱えている不安も、行動に踏み切る理由もまったく違います。

そこで取り扱い領域を約10カテゴリに分け、カテゴリごとに専用のバナーを制作しました。コピーは担当者の想像ではなく、事務所の専門家に「相談者がどこでつまずくのか」「どんな一言があれば電話をかけようと思えるのか」をヒアリングして作成しています。

あわせて、事務所全体の相談実績ではなくカテゴリごとの受任実績を掲載し、代表の顔写真や電話番号・受付時間を目立たせるなど、問い合わせのハードルを一つずつ下げました。設置場所は変えず、1章下と記事下の2箇所の中身だけを作り替えています。

取り組み2：記事タイトルを作り直す

1位を取れていない記事を中心に、約600記事すべてのタイトルを見直しました。

基準は「検索結果でクリックされるか」「読者が求めている内容と一致しているか」の2点です。

前提として、「コンバージョンの可能性がある検索キーワード1つに対して、1つの記事を作る」という形で記事は制作してきたので、クリック率を高めれば、CV増加につながる、という考えでの施策です。

たとえば、手続きの方法を知りたい読者に「◯◯とは」と定義から始まるタイトルを見せても、答えがあるとは伝わりません。

「◯◯の手続きの流れと必要書類」などとすることで、読者は自分の疑問がここで解決すると判断できます。本文をリライトするより、はるかに少ない工数で取り組める施策です。地味な作業ですが、600本という規模で行えば、メディア全体の流入構造は変わっていきます。

取り組み3：内部リンクを改善する

もとの記事では、文脈に関係なく内部リンクが何本も機械的に挿入されていました。

たとえば「株の相続」を知りたい読者を、書き出し直後に「相続手続き全般」の記事へ飛ばしてしまうといった状態です。

そこで、文脈に合わないリンクはすべて外し、残したリンクには「◯◯について詳しく知りたい方は、こちらの記事で解説しています」といった一文を添えました。結果、離脱率も下がっています。

取り組み4：記事内のテキストリンクで、CVに近いページへ橋渡しする

これはバズ部がほかのクライアントでも実践している取り組みです。

情報収集系の記事は、読者がまだ相談先を探していない段階で読まれるため、そのままではCVにつながりません。

そこで、記事の文脈に沿って

「不動産を複数お持ちの場合は、通常と異なる注意点があります。該当する方はこちらの事例をご覧ください」

といったテキストリンクを入れ、事例やサービスページへ自然につなげます。記事本文を大きく変えずに、情報収集系の記事を「入口」として機能させる方法です。

こうした取り組みの結果、司法書士法人様では、PVはほぼ変わらないまま、受電数が3ヶ月で月60件→月200件前後（約3.3倍）まで回復しました。担当の方からは「1日3件だった電話が、13件入った日もありました」というお声もいただいています。

【方法2：AIO / LLMO対策】
3ヶ月のAI対策でサイトの問い合わせ2.2倍、
受注数4倍を実現した取り組み

2つ目は、AI検索への対策（AIO/LLMO）です。

SEOの流入が減っている分、ユーザーはAI検索に移っています。OpenAIの公表によると、ChatGPTの週間アクティブユーザーは2026年1月時点で7億人を超えました。

マーケティングを実践するものとして、人が集まっているAIに何も（効果的な）手を打たない、ということはあり得ません。

AIO/LLMOは、このAIユーザーへの直接的な対策になります。さらに、新しいページが評価されるまで時間がかかるSEOに比べ、AI検索は比較的早く成果が現れるため、短期的なCV増加施策としても機能します。

実際に、都内の某士業事務所様の事例では、次のような取り組みを3ヶ月で実施しました。

取り組み1：事務所の強みをヒアリングして約6,000文字の言語化を実施

まず行ったのは、この事務所の強みを徹底的にヒアリングし、言語化したことです。

ヒアリングと言っても、単に「あなたの会社の強みは何ですか」と直接問いかけても、納得感のある強みを回答できる人はほとんどいません。

そこで私たちが行ったのは「1人のユーザーを徹底的に掘り下げる」というアプローチです。

1人のユーザーへのサービス提供プロセスを恐ろしく細かくヒアリングし(1ユーザーに対して2時間程度)、

• どのような問い合わせだったか
• 面談して、どのような課題を持っていたか。
• その人に対して何のサービスを、どのように提供したか。
• 結果、どんな言葉で満足してもらえたか。　など

プロセスにおける事実情報を丁寧に辿ることで、通常では出てこない「訴求力のある独自の強み」が自然と浮かび上がってくるからです。

そこで引き出した企業独自の強みを言語化し、新たなページとしてサイトに掲載していきます。

そしてこのページが、サイト全体の問い合わせ向上に繋がりました。

▼実際に対面ヒアリングを2時間×3回実施し、テキスト化した強みの例
(文字数6000字程度)

※例えば下記の様に「訴求力のある」強みを、具体的に言語化していった。

取り組み2：領域をセグメント化した「ニッチな特化LP」の作成

次に行ったのは、事務所の注力領域をさらに細分化し、そのニッチな領域でランディングページを複数作成したことです。

この事務所は、相続の中でも特定の1ジャンルに特化してビジネスを行っていたが、サイトの訴求力を強めるには「さらに領域を絞って」発信を行う必要がありました。

(例えば「相続税申告に強い」と言われても、同様の打ち出し方を行なっている事務所は無数にあり、違いを作ることは難しい。)

そこで今回のプロジェクトでは、クライアントの注力ジャンルをさらに細分化し、それぞれの領域で特化LPを作成しました。例えば「相続税申告」の場合は、さらに「農地の相続税申告」「収益物件の相続税申告」などの領域に分け、それぞれ専用のページを作成するイメージです。

この様なニッチなページを作ることも、今回サイトの問い合わせ率を上げる事に非常に貢献しました。

取り組み3：事例を大量生産する事ができるシステムを制作

また、私たちはAI対策のプロジェクトの中で「高品質な事例を大量生産できるツール」を提供しています。

具体的には、私たちがクライアントごとにプロンプト開発を行い、ユーザー情報を入力するだけで、5分で高品質な事例を作れるシステムです。

▼プロンプトの開発時間は約50時間、文字数としては10000文字以上に上る

このシステムの開発により、大量の事例を容易に作成できるようになり、現在はメンバーが忙しい状況でありながらも、月20本を超えるペースで事例の制作に取り掛かり始めています。

取り組み後：短期間でコンバージョン数が増加

その結果、

という成果を上げました。

特徴的なのは、AI検索対応を中心としたプロジェクトにもかかわらず、AI経由以外の問い合わせも大きく増えたことです。この理由も、説明会で詳しくお話しします。

2つに共通するのは
「ユーザーの検索体験向上・判断のしやすさを追求する」こと

ここまで2つの方法をご紹介しましたが、根っこにある考え方は同じです。それは、「ユーザーの検索体験向上・判断のしやすさを追求する」ことです。

SEOで検索するユーザーは、「知りたい情報に早くたどり着きたい」と考えています。ところが実際には、スクロールしても「読み進めるか、離脱するか」の二択しかない状態が延々と続くページが少なくありません。

ここに、

• 「読み進める」
• 「1つの話題を別記事で掘り下げる」
• 「問い合わせや資料ダウンロードなど次の行動に移る」
• 「離脱する」

という4つの選択肢を、読むことを邪魔しない形でページの至る所に反映します。

これだけでも、ユーザーの検索行動は大きく改善できます。司法書士法人様の事例で行ったバナーや内部リンクの改善は、まさにこの選択肢を整える取り組みでした。

一方、AI検索では「自分の個別具体的な状況にぴったりのサービス候補」を探すことができます。

ユーザーはAIが推奨する商品・サービスとその根拠に注目し、「見るに値する」と判断したページにだけ遷移します。つまりユーザーは、そのサービスを選ぶ判断基準が本当に正しいかを検証するためにサイトを訪れるのです。

だからこそ、他社ではなく自社が良い理由を具体的に述べていなければ、そもそもAIに推奨されることもありません。

士業事務所様の事例で強みの言語化や特化LP、事例の作成に力を入れたのは、このためです。これからは、商品ページやサービスページ、強みの具体的な記述がますます重要になっていきます。

PVや引用数といった間接的な数字だけを追いかけても、成果にはつながりません。

ユーザーの検索体験がより良くなり、ユーザーがより良い判断を下せる情報提供の場としてサイトが成立しているか。この視点でサイトを改善し続けることが、SEOでもAI検索でも選ばれるために重要なことだと確信しています。